リフォームをする際にはいくつかの優遇措置がありますが、減税制度もその一つです。
減税制度を受けられるリフォームの種類には耐震リフォーム、バリアフリーリフォーム、省エネリフォームがあります。
それぞれにどのような減税ができるかをみてみましょう。

まず耐震リフォームですが、耐震リフォームをした場合に受けられる減税としては、住宅借入金等特別控除、既存住宅を耐震リフォームした際の税額控除、そして固定資産税の減税があります。
住宅借入金等特別控除は返済期間が10年以上の住宅ローンを利用して耐震リフォームをした場合に該当します。

既存住宅をリフォームする場合は、新耐震基準を満たさない住宅、つまり1981年以前に建てられた住宅を現在の耐震基準の合致するリフォームをした場合を対象としています。
他の条件としては、工事費用がトータルで100万円を超えていること、なをかつその50%以上が居住用であることなどがあります。

また、耐震リフォームをした場合は、国や地方自治体からの補助金などを受けている場合、トータルの工事費からその金額を差し引いた金額で減税の条件を満たしているかどうかを判断します。

注意しなければいけない点としては、減税をしてもらうにはその翌年に自分で確定申告をしなければならないところです。
会社員の場合も、毎年会社がしてくれるから必要はないだろうと思っている人もいるようですが、リフォーム減税を受ける場合は自分自身で申告しなければなりません。

ただ、最初の年に自分で申告をしておけばその翌年からは、また会社側で年末調整をしてくれます。
確定申告に必要な書類としては、住民票、源泉徴収票、住宅借入金等特別控除額の明細書、借入金の年末残高証明書、増改築工事証明書など必要書類がたくさんあります。
ですから、リフォーム減税を受ける場合には締め切り間際になってからではなく、期間に余裕を持って確定申告の準備をしておくことがポイントです。

バリアフリーリフォームの減税のケースでは、耐震リフォームと同じ控除に加えて特定増改築をした場合の住宅借入金等特別控除も受けられます。

この住宅借入金特別控除は、適用される際に年齢や介護の等級などの要件はありません。
ただし住宅借入金等特別控除と特定増改築をした場合の住宅借入金等特別控除は、どちらかを選択する必要がありますので、リフォームの規模や内容などによってどちらを利用する方が得かを考えて申告するようにしましょう。

最後に省エネリフォームのケースです。
省エネリフォームでも住宅借入金等特別控除、特定増改築をした場合の住宅借入金等特別控除、既存住宅を特定回収した場合の税額控除、そして固定資産税の減額が受けられます。
適用となる条件としては、トータルで50万円以上の省エネリフォームをした場合などです。

省エネリフォームの場合も、国や自治体から補助金を受けることができるケースが多いので、トータルの金額から補助金の金額を引いた額が減税の対象になります。

このように、今住んでいる住宅をより便利な住宅にするためのリフォームには、さまざまなメリットがあります。
内容が複雑なこともあり、なかなか個人では全体を把握することは難しいでしょう。

ですから、こういったリフォームをする場合は信用のおけるリフォーム会社によく相談し工事を進めることが重要になってきます。
実績の多いリフォーム会社では補助金や減税についても的確なアドバイスをくれることでしょう。

リフォームをする際に、リフォームの内容によっては自治体から補助金が出る場合があります。
少しでもリフォームにかかる費用を抑えたい場合は、ぜひ利用したい制度ですね。
どのような仕組みで補助金が出るのかをみてみました。

国や自治体が行なっている補助金制度は、工事費用に対して補助金を出すことによってより性能の高い住宅を普及させることが目的となっています。
では実際にどのような補助金があるのかをみてみましょう。

代表的なものの一つとして、バリアフリーリフォームが挙げられます。
これは介護保険の制度を使い、要支援や要介護の認定を受けた人たちが利用することができる補助金です。
リフォームにかかる費用のうち、20万円までの範囲でその費用の9割を補助してくれる仕組みになっています。

工事内容には制限があり、手すりなど比較的簡単なリフォームに利用できる補助金です。
具体的な工事内容に関しては介護支援専門員（ケアマネジャー）に事前に相談する必要があります。

なおバリアフリーリフォームを行う場合は、あらかじめ介護認定を受けてどの等級に属するかを判定してもらわなければなりません。
介護等級によって、補助金の額は違ってきます。

大きな地震が続く昨今、耐震リフォームも注目を集めているリフォームの一つです。
この耐震リフォームも、条件をクリアしていれば補助金の対象となります。

補助金を得るためにはそれぞれ条件がありますが、共通しているのは昭和56年5月31日以前に建てられた建築物という点です。
昭和56年5月31日以前に建てられた建築物は旧耐震基準で作られているため、地震に対する強度が十分ではないと考えられています。
また耐震リフォームで補助金を受ける場合は、あらかじめ行政による耐震診断を受けなければなりません。

また、経費節減のための省エネリフォームも補助金の対象となります。
省エネは現在国が推進している事業の一つであることからも、注目を集めているリフォームです。
そのため、高額なリフォーム費用を補助する補助金制度がとても充実しているのです。
税金の面でも優遇されているので、補助金を上手に使って無駄なエネルギーを使わずにすむ省エネ住宅を考えている人が多いのです。

特に省エネ法と言われる法律が1980年に制定されたことによって、住宅の省エネルギー基準というものが定められており、住宅の省エネを進める努力義務が課せられています。
2019年に限ってみても、2019省エネ改修補助金や2019年度ZEH支援事業関連の補助金など、いくつもの補助金が出るようになっています。

ただ注意しなければならないのは、省エネリフォームをする際には、細かな基準や条件があることです。
それをクリアして省エネ住宅で補助金をもらうためには、信頼できるリフォーム会社に相談をしながらリフォームを進めることがポイントとなります。

以上のように明確な目的を持ってリフォームする場合は、補助金をうまく利用しながらリフォームをすることが大切ですね。
特に大掛かりなリフォームをするためには、是非とも知っておかなければならない補助金のシステム。
個人ではなかなか把握しきれない部分も多く、専門のリフォーム会社と相談しながら上手なリフォームを行うのがポイントとなってきます。

本格的にリフォームをする場合、高額の費用がかかります。
リフォームをする際にローンを利用する人もいると思います。
では、リフォームでローンを利用するメリットと、賢いローンの利用方法について調べてみましょう。

リフォームをする場合、住宅ローンを利用することによって住宅ローンの減税対象となります。
具体的には、100万円以上のリフォーム工事をする場合が当てはまります。

その他にも年収が3,000万円以下であること、リフォーム面積が50平方メートル以上であることなど、いくつか条件がありますのでリフォーム契約をする前によく調べておくと良いでしょう。
この際所得税から控除しきれない分がある場合は、住民税からも一部控除を受けることができます。

この制度は毎年変更されますので、利用前に国交相や税務署などのホームページで確認してからローンを組むことをおすすめします。
これはローンを上手に利用することによって、節税もできるというシステムです。
特に高額なリフォームを考えている場合には、ぜひ利用したい制度ですね。

所得税の減税だけでなく、固定資産税の減税ができるリフォームもあります。
それはバリアフリーリフォームや耐震リフォーム、省エネリフォームなどの場合です。
これらのリフォームの支払いに住宅ローンを利用した場合は、固定資産税が減税となります。

リフォームの種類によっては、所得税と固定資産税の両方が減税されることもあります。
それぞれのリフォームに条件がありますので、事前に確認しておくと良いでしょう。

以上のように住宅ローンを上手に利用することによって、税金がやすくなる制度があります。
それらの制度を利用する際に注意しなければならないのは、住宅ローン減税を利用する場合は、利用した翌年に必ず確定申告をしなければならないという点です。
会社員の場合は、初めの確定申告を自分でしておけば、その後の申告は会社が年末調整で処理をしてくれるので安心ですね。

上記のような住宅ローンを組む際に利用できる減税のことをローン型減税、と言います。
税金のことを考えた場合、もう一つの減税の方法があります。
それは投資型減税と呼ばれるものです。

投資型減税は住宅ローンを利用しなくても、減税の対象になるというものです。
リフォームの際に一定の条件をクリアしている場合は、控除対象限度額を上限に一年間所得税の控除を受けることができるのです。
リフォームのタイプによって利用できる制度は異なりますので、契約をする前にその点をよく確認してみましょう。
賢く利用することで、経済的にもメリットのあるリフォームをすることができます。

リフォームとローン、リフォームと税金についてみてみました。
あらかじめきちんと制度のことを理解し、少しでもメリットのあるリフォームの方法を考えることが必要です。
特に大掛かりなリフォームをするときには、費用もかなり高額になりますので慎重に行うことが大切になってきます。

日本は地震大国と言われるほど地震の多い国です。
地震から家を守るためには、耐震のためのリフォームが必要になってきます。
耐震のためのリフォームとは屋根の軽量化や補強工事、基礎を補修するなどの工事があります。
耐震リフォームのための費用はどれくらいかかるのかを調べてみました。

築年数が長い住宅ほど地震対策が必要となってきます。
特に1981年以前の耐震基準で作られた家は、強い地震に耐えられる保証はないと考えられています。
かといって、新たに家を建てることは大変ですね。
そこで家の一部を耐震リフォームすることによって、地震に強い家を作るための工事をする必要がでてきます。

具体的な地震対策のリフォームとしては、まず屋根の軽量化が考えられます。
家の柱や基礎には家全体の負担がかかってきます。
屋根の素材を軽いものに変えるなどして屋根を軽量化することによって、それらの負担を減らすことで地震の際に倒壊を免れることができるのです。

屋根のリフォームにかかる費用は、屋根の素材を日本瓦から軽量で強度のある素材に変える工事の場合約80万から120万円ほどかかります。
屋根の補強は足場を組んで作業をするため、高額になる場合が多いのです。
また屋根をリフォームする際には、信用の置ける会社に柱や基礎などについても耐震判断をしてもらうと安心でしょう。

補強工事としては家の外側の壁材を剥がして、柱や土台に耐震パネルを設置するリフォームでは約65万円が相場となっています。
この方法は、柱と基礎のつなぎ目が強化されるため地震に強い家になるのです。
また、工期も短くて済みますのでオススメの耐震リフォーム方法です。

他に耐震リフォームとして必要な工事は基礎部分の補修です。
前述したように1981年以前に建てられた住宅の場合、基礎部分の補強は必須と言っても良いでしょう。
ちなみに阪神・淡路大震災の際に倒壊した家のほとんどが1981年以前に建てられた住宅だという統計があります。
特に戦後から昭和の終わりにかけて建てられた住宅の基礎部分には鉄筋が入っていないものが多く、それが地震の際の倒壊に繋がるのです。

古い住宅の基礎部分によく見られる症状としては、基礎にひび割れが入っているものです。
この場合、特定の樹脂をひび割れした部分に注入する方法や、基礎そのものを新しくする方法があります。
基礎の補強にかかる費用は、ひび割れをひとつひとつ補強する方法では一箇所について約1万から2万円。
新しく基礎を作り直す場合は約150万円ほどかかります。

何れにしても耐震リフォームを考えた際に必要なのは、まず耐震診断をしてもらうことです。
耐震診断には補助金を出している自治体がほとんどですので、ぜひ耐震診断を受けてみましょう。

また耐震リフォームそのものにも多くの自治体が補助金を出していますので、あらかじめ確認をしてから耐震リフォームを行うことをおすすめいたします。
多くの地方で地震が来ると言われています。
いざ地震が来ても安心して住んでいられる家を作るために、耐震リフォームは欠かせない工事とも言えるでしょう。

リフォームにはいろいろな目的があります。
その中で、省エネを目的としたリフォームについて調べてみました。
断熱や太陽光発電などはその代表的なリフォームと言えるでしょう。
では、省エネを目的としたリフォームにはどれくらいの費用がかかるのでしょう？

断熱のためのリフォームというのは、建物内の熱を遮断し屋内に熱の流れを妨げることによって冷暖房の費用を節約するリフォームのことを言います。
具体的な工事の方法としては、家の内側をリフォームする内断熱工法と家の外側から工事をする外断熱工法に分かれます。

内断熱工法は家の内側から工事をしますので、家具を動かしたりエアコンのコンセントの移動なども必要となってきます。
外断熱工法は家の外側から、断熱材を補強する工法です。
この場合、建物全体に負担がかかるため建物全体にある程度の強度が求められます。

建物の大きさや工法によって費用に幅が出てきますが、内断熱工事の相場は80万から250万円、外断熱工事の場合は断熱塗装を塗る場合は80万から120万円、断熱材を施す場合は350万から500万円となっています。

家全体の断熱工法だけでなく、部分的に断熱工事をすることもできます。
冬場の寒さが厳しい場合は、床を断熱にするだけでも暖かさが全く違ってきます。
また、熱は窓などの開口部から逃げていきますので、その部分だけ断熱工事をすることもできます。

肝心の費用ですが、窓だけの断熱工事の場合は二重サッシにするなどの簡単な方法で10万円前後でできます。
床の断熱工事の場合は、工法にもよりますが12畳の部屋でやはり10万円前後が相場となっています。
壁に断熱材を入れる場合は、1平方メートル当たり1万円から1万5000円となり、かなり高額になってしまいます。

床や壁の断熱工事をする場合は、床の場合ならフローリングの工事と同時に、壁の場合なら内装のリフォームと同時に行うようにすれば費用を節約することができるでしょう。

次に太陽光発電の工事についてみてみましょう。
太陽光発電は、災害に備えて蓄電に関心を持つ人が増えてきたこともあり、注目されている省エネリフォームの一つです。
太陽光発電の工事にかかる費用ですが、これはそれぞれの住んでいる家の屋根の向きや形状や素材などによって決まってきます。

オーダーメイドのものなので、費用の幅が広いのが特徴です。
目安としては、住宅用太陽光発電の平均的な容量が約5KWとすると、費用は約120万から170万円となっています。
具体的な価格が知りたい場合は、個々に見積もりをとってもらうことが必要となってきます。

断熱など省エネのためのリフォームには、多くの自治体が補助金を出してくれます。
工事を頼む前にそれぞれ住んでいる地域の役所などで、補助金について調べてみましょう。
省エネリフォームは賢く住むためには必須の知識と言えるでしょう。
より快適な生活を送るためにも、ぜひ取り入れてみてはいかがでしょうか。

収納スペースを広く確保したい場合、リフォームが必要なのでしょうか？
またリフォームするとしたら、どれくらいの費用が必要となってくるのでしょう。
クローゼットや床下収納、押入れなどのリフォームについて調べてみました。

いつの間にか増えている衣類などをどうにかしたいと考えている方は多いのではないでしょうか。
衣類の収納に必要なものはクローゼットですね。
クローゼットのリフォームの場合、壁面クローゼットにするかウォークインクローゼットにするかを決めなければなりません。

壁面クローゼットのリフォームは比較的簡単にできます。
狭い空間でも作ることができますので、リフォームの中でも手軽に手がつけられる場所と言えるでしょう。

一方、ウォークインクローゼットの魅力は何と言っても、その広さです。
衣類だけでなく暖房器具や扇風機など、かさばるものでも収納することができます。
クローゼットのリフォームにかかる費用の相場は、壁面タイプのもので10万から50万円、ウォークインクローゼットの場合は、20万から80万円となっています。
衣類などを収納するだけでも、部屋は随分とスッキリするでしょう。

食料の保存などのために床下に収納があると便利ですよね。
では床下収納にはどれくらいの費用がかかるのでしょう。
たいていの場合、床下収納はキッチンに作られることが多いのです。

具体的な作業としては、開口部を作り収納ユニットを入れて、周囲の床と同じようなデザインや色の蓋をつけます。
リフォームの中では簡単な部類に入るでしょう。
床下収納にかかる費用の相場としては、約10万円と考えておけば良いと思います。

押入れを有効活用するためにリフォームを考えるひとが増えています。
最も多いのが押入れからクローゼットにリフォームするやり方です。
この場合、押入れの広さにもよりますが、10万円から20万円が相場となっています。
ウォーキングクローゼットにする場合は、もう少し費用が高くなり40万円ほどが相場です。

また、押入れを書斎や机のあるスペースにリフォームするケースも増えています。
この場合の相場は10万円から20万円です。

他にも押入れを書籍をおくスペースにする場合も同様に10万から20万が相場と考えて良いでしょう。
このように押入れはリフォームによっていろいろなスペースに変えることができます。

収納に頭を悩ます人は多いのではないでしょうか。
ちょっとしたリフォームをすることによって、より機能的な家に作り変えることができるのです。
費用もそれほど高くはありませんので、ぜひチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

ライフスタイルの変化に伴って部屋のリフォームをする場合、どれくらいの費用が必要か気になるところですね。
一口にライフスタイルの変化といっても、いろいろなパターンがあります。
いくつかのケースを見ながら、部屋のリフォームにかかる費用を考えてみましょう。

まず、子供部屋のリフォームを見てみましょう。
子供が成長すると、部屋のリフォームが必要なケースが多いですね。
例えば、全体的な部屋の雰囲気を変えるために、壁紙を変える場合の相場は5万円から10万円となっています。
壁紙を変えるだけでも部屋全体の印象が随分と変わります。

また、二人以上のお子様がいる場合、成長に合わせて一つの部屋を二つに分けるリフォームもあります。

その他にも子供の成長に合わせて、床をフローリングにしたり、といったタイプのリフォームがあります。
子供部屋のリフォームはそれほど大掛かりなものではないので、予算としては10万円から50万円が相場となっています。

次に、バリアフリーにするためのリフォームの場合はどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
老後の生活を見据えてバリアフリーにするためのリフォームは、主にキッチンやお風呂のリフォームとなります。

キッチンのリフォームの場合、バリアフリーにする際に最も必要な工事は床の段差をなくす工事です。
そして床を張り増すなどの方法で、床の面積を少しでも広くする工事も効果的です。
キッチンだけのリフォームの場合の相場は、約100万円から300万円と幅広い価格になっています。

また、お風呂もバリアフリーを考えた場合大切な場所です。
安全なお風呂にするためには浴室全体のリフォームだけでなく、脱衣所や浴槽のリフォームも必要になってきます。
トータルするとお風呂のリフォームの相場は約100万円から200万円となっています。

ただ、バリアフリーにする工事は条件が合えば補助金が出ますので、それを利用することもできます。
どのような条件の場合に補助金が出るかは、お住いの自治体の窓口で確認されることをお勧めいたします。

また、親子二代で同居する二世代住宅にリフォームする方法もあります。
二世代住宅にはいくつかのタイプがあります。
完全に別世帯にしてしまう完全分離型、玄関やリビングは共用にしてコミュニケーションがよくとれるようにする部分共用型、そして寝室などだけを別々にする同居型です。

それぞれのタイプで相場は違ってきますが、風呂場を増やすだけのリフォームでしたら200万円ほどの予算で賄えますが、完全分離型の二世代住宅などは大規模な工事が必要となってきますので、1,000万円ほどの費用が必要となってきます。
二世代住宅にも補助金が出る場合がありますので、あらかじめ調べておくことをお勧めいたします。

ライフスタイルの変化によって、住みやすい家の形は変わっていきます。
そしてそれぞれの世代で必要なリフォームも変わってくるのです。
より快適な生活を送るためには、思い切ってリフォームをすることでより居心地の良い住宅ができることでしょう。
また、リフォームの際に公的な援助を受けることができる場合もありますので、大いに活用して素敵なリフォームをしてみてはいかがでしょうか。

庭やベランダで園芸を楽しみたい、自分の好みの空間にしたいと希望する人は多いのではないでしょうか。
そこで庭やベランダのリフォームにはどれくらいの費用がかかるのか？
また、今人気のある庭やベランダはどのようなスタイルだろうか？
ということについて調べてみました。

庭のリフォームの場合、目的によって費用に幅があります。
庭に砂利を敷き詰める、あるいは庭に芝生を植えるなどの簡単なリフォームですと、10平方メートルで5万円から10万円ほどでできます。
砂利を敷き詰めることにより、防犯効果なども期待できるため簡単なリフォームの中では人気のある方法といえるでしょう。

また芝を植えることで庭の印象はガラリと変わり、園芸をする際にも華やかななかに落ち着いた庭づくりができるでしょう。
ちょっとしたリフォーム、例えばウッドデッキをつける場合は、同じく10平方メートルで50万から100万円ほどの費用がかかります。

庭のリフォームの場合、現在の庭がどのような状態になっているかで、施工方法や利用する材料の種類も違ってきますのでかかる費用にも幅が出てきます。
あらかじめどのような庭を作りたいのかを具体的にイメージしておくことがポイントですね。
他にもサンルームを取り付けたり、日本庭園風に仕上げたりといろいろなタイプの庭づくりを楽しむことができます。

庭のスタイルとして人気があるタイプは、別荘のような気分が味わえるウッドデッキを使った庭や、落ち着いた日本庭園風の石などを配置したスタイルです。
若い人たちには前者が、年配の人たちには後者が好まれています。

庭をリフォームすることで、それまでの家とは違った気分で生活ができるようになります。
家全体を建て替えることは大変ですが、庭だけのリフォームは今までの生活を崩すことなくできるのもメリットでしょう。

ベランダのリフォームにかかる費用の平均は約50万円となっています。
やはりベランダのリフォームに関して重要なことは、いかに防水対策をしっかりするかということです。
ベランダは家の一部でありながら風雨に晒される場所ですので、リフォームをすることによって劣化を防ぎ耐久性を強めることをお勧めします。
具体的なリフォーム方法としては、防水工事の他に錆止めや屋根をつける工事が挙げられます。

人気のデザインは庭のリフォームと同じように、ウッドデッキを作るリフォームです。
他にもベランダをサンルームに作り変えたり、ペット専用のスペースにすることもできます。
こういったリフォームをする場合は100万円ほどの予算を考えておきましょう。

庭やベランダはいろいろな楽しみ方ができます。
家族と話し合いながら、どのようなリフォームにするかを考えることも楽しみですね。
ちょっとしたリフォームでも、随分と生活を楽しむことができるでしょう。

トイレや浴室、キッチン、洗面所などの水回りは、家の中でも最も傷み易い場所ですね。
そこで、そういった水回りのリフォームの相場について調べてみました。
リフォームの際の目安にしていただけたら嬉しいです。

まず、トイレのリフォームからみてみましょう。
トイレをリフォームする際の相場は、約20~30万円です。
一口にトイレのリフォームといっても、便器を変えるだけのリフォームから、トイレ全体を変えるリフォームまでいく通りかに分かれています。

最も多いリフォーム方法はトイレの便器だけを変えるものです。
便座だけを交換するリフォームですと、だいたい10万から20万が相場となっています。
具体的には便座を暖房や温水洗浄機能がついたものに交換するリフォームです。
便器そのものや手洗いを設置するなどの内装工事をする場合は、50万円ぐらいをみておけば大丈夫でしょう。

それ以外に、最近注目されているタンクレスの便器や自動的に便器の蓋が開閉する機能がついているものに交換する場合は20～30万円が必要となってきます。
トイレのリフォーム費用を少しでも抑えたい場合は、少し古い型の便器を選ぶとリフォーム費用を抑えることができます。

次に浴室のリフォームですが、浴室をリフォームする場合はいくつかのパターンがあります。
今まで使っていた古いタイプの浴室を新しいユニットバスにするケース。
ユニットバスから新しいユニットバスへのリフォームなどです。

どのケースでも、浴室の広さと新しく購入する浴槽のグレードによって価格は大幅に違ってきます。
また、お風呂だけを交換する場合と下地もリフォームする場合でも価格が違ってきます。

価格をなるべく抑えたいという場合は、最も小さい浴槽で60~80万円が相場です。
今よりもグレードアップしたいという場合は、90万～120万円が相場となっています。

キッチンのリフォームは主婦の方たちにとっては、是非とも力を入れたいところですね。
キッチンのリフォームは、価格の幅が大きいのが特徴です。
家族の人数や年代によって希望のキッチンのタイプは異なりますが、最も平均的な価格帯は150万~300万円となっています。

特にシステムキッチンの場合、I型、L型、対面式などの形を選ぶだけでなく、IHクッキングヒーターにするかどうかまで選択の幅が広い点が特徴です。
せっかくのリフォームですので、なるべく希望に沿ったキッチンを作りたいですね。

最後に洗面台のリフォームですが、これは今までの場所に新しい洗面台を作る場合と場所を変えてリフォームする場合でかかる費用が異なってきます。
場所を変えてリフォームする場合は、配線や配管などを動かさなければならないケースもあり、かかる費用が高くなります。
今まであった場所でリフォームする場合は、約15万~20万円が相場となっています。

それ以上予算があるのであれば、人工大理石など高級感のある洗面台を選ぶこともできます。
現在使われている洗面台の多くは洗面化粧台といって、洗面ボウル、鏡、収納などが一体となっているものです。
これは基本的なサイズのものであれば、メーカーから取り寄せてすぐに工事が始められますので、工期も短くてすみます。

水回りのリフォームの相場について調べてみました。
リフォームをすることによって、家のイメージが変わります。
あらかじめ予算をたて、その予算内で楽しいリフォームができるといいですね。

新築よりも手頃な価格で自分好みの住まいを作れるのが魅力なリフォームですが、工事を依頼する会社を間違えると、思わぬトラブルが発生してしまいます。
ただNGなリフォーム会社には、見積もりの段階からある程度の共通店があるのです。
仕上がりや機能性に後悔を生まないよう、事例をもとに頼んではいけないリフォーム会社の特徴をおさえておきましょう。

NGなリフォーム会社の共通点として最も多いのは、打ち合わせに時間をかけないという点です。
打ち合わせの期間は工事の規模にもよりますが、一般的に見積もり前には1か月～1か月半くらいかかります。
回数としては、1週間に1回のペースです。

細かく連絡を取る会社では、工事の進捗をメールなどでお知らせしてくれるため、現状把握がしやすいです。
このように細かくやりとりをする機会があれば、より希望に近い住まいを実現できますし、きちんと業務を遂行しているかも確認できます。

一方で打ち合わせが少ない会社だと希望を伝える回数も限られているので、1回の打ち合わせで伝えきれなかった希望は仕上がりに反映しません。
実際に打ち合わせの少ない業者にリフォームを依頼し、「もっと収納を増やしたかった」「後から設備を変更したくなった」など、思ったような仕上がりにならなかったという事例も存在します。
やはり理想の住まいをつくるなら、依頼者の意見を気にしてくれる会社を選択すべきです。

悪徳リフォーム会社の特徴の1つに、無許可追加のリフォームを行うものがあります。
もちろんこの場合、業者側としては都合が悪くなるため書面での契約は交わしません。

さらに工事の合計金額しか書かれていない見積を出されることもあります。
一般的な見積は単位や単価、使用数などが詳細に記載されていますので、あまりに大雑把な見積書を出す会社には注意してください。
実際に見積もりに詳細が書かれていなかったため、追加工事や別途費用がかかるなどのトラブルが発生した事例があります。

最後に、相場よりやたらに安い価格を提示する会社も注意が必要しましょう。
不当に高額な費用がかかるのは論外ですが、他の会社と比較してあまりにも費用が安い場合も危険です。

価格が安いということは、見積書の内容よりも設備のグレードが低かったり、リフォーム後すぐに何らかのトラブルが発生する可能性があります。
過去に安い価格でリフォームをしてもらったところ、手抜き工事をされたという事例も存在するため、安いのにはそれなりの理由があることを心得ておきましょう。

NGなリフォーム業者には、打ち合わせに時間をかけない、書面に残さない、相場よりもやたらと安いなどの共通点があります。
どれも見積もり前後で見極められる内容のため、契約を交わす前に信頼できる会社なのかを判断してください。
「どこでもいいや」と思っていると、思わぬトラブルに巻き込まれる可能性があります。