日本は地震大国と言われるほど地震の多い国です。
地震から家を守るためには、耐震のためのリフォームが必要になってきます。
耐震のためのリフォームとは屋根の軽量化や補強工事、基礎を補修するなどの工事があります。
耐震リフォームのための費用はどれくらいかかるのかを調べてみました。

築年数が長い住宅ほど地震対策が必要となってきます。
特に1981年以前の耐震基準で作られた家は、強い地震に耐えられる保証はないと考えられています。
かといって、新たに家を建てることは大変ですね。
そこで家の一部を耐震リフォームすることによって、地震に強い家を作るための工事をする必要がでてきます。

具体的な地震対策のリフォームとしては、まず屋根の軽量化が考えられます。
家の柱や基礎には家全体の負担がかかってきます。
屋根の素材を軽いものに変えるなどして屋根を軽量化することによって、それらの負担を減らすことで地震の際に倒壊を免れることができるのです。

屋根のリフォームにかかる費用は、屋根の素材を日本瓦から軽量で強度のある素材に変える工事の場合約80万から120万円ほどかかります。
屋根の補強は足場を組んで作業をするため、高額になる場合が多いのです。
また屋根をリフォームする際には、信用の置ける会社に柱や基礎などについても耐震判断をしてもらうと安心でしょう。

補強工事としては家の外側の壁材を剥がして、柱や土台に耐震パネルを設置するリフォームでは約65万円が相場となっています。
この方法は、柱と基礎のつなぎ目が強化されるため地震に強い家になるのです。
また、工期も短くて済みますのでオススメの耐震リフォーム方法です。

他に耐震リフォームとして必要な工事は基礎部分の補修です。
前述したように1981年以前に建てられた住宅の場合、基礎部分の補強は必須と言っても良いでしょう。
ちなみに阪神・淡路大震災の際に倒壊した家のほとんどが1981年以前に建てられた住宅だという統計があります。
特に戦後から昭和の終わりにかけて建てられた住宅の基礎部分には鉄筋が入っていないものが多く、それが地震の際の倒壊に繋がるのです。

古い住宅の基礎部分によく見られる症状としては、基礎にひび割れが入っているものです。
この場合、特定の樹脂をひび割れした部分に注入する方法や、基礎そのものを新しくする方法があります。
基礎の補強にかかる費用は、ひび割れをひとつひとつ補強する方法では一箇所について約1万から2万円。
新しく基礎を作り直す場合は約150万円ほどかかります。

何れにしても耐震リフォームを考えた際に必要なのは、まず耐震診断をしてもらうことです。
耐震診断には補助金を出している自治体がほとんどですので、ぜひ耐震診断を受けてみましょう。

また耐震リフォームそのものにも多くの自治体が補助金を出していますので、あらかじめ確認をしてから耐震リフォームを行うことをおすすめいたします。
多くの地方で地震が来ると言われています。
いざ地震が来ても安心して住んでいられる家を作るために、耐震リフォームは欠かせない工事とも言えるでしょう。